DX人材育成　成功の5つのポイント：DXコラム

更新日：2022年03月29日

今回のコラムでは、人事部やDX推進部門でDX人材育成に取り組むにあたり、成功に向けて抑えるべきポイントについて解説します。

ポイント① ビジネス変革を目的に取り組む

第一にDX人材育成を何をもって成功したとするか、目的の置き方が重要です。DX人材育成のあるべき姿は、人材育成を目的とするのではなく、ビジネス変革や業務変革を目的とすることです。

実際にビジネスや業務を変えるのは、育成部門ではないのかもしれません。しかし、これまでの役割を超えて成果創出を目指す事こそDXが求める組織へのチャレンジであり、人材育成においても例外ではありません。

そのように考える事で以下に挙げる成功のポイントの意義が理解でき成功に近づくことができると思います。

ポイント② DXの方向性、デジタルリテラシーを共通言語化する

新事業（DX）や業務変革に取り組む一部の社員を育成しただけでは、変革は進みません。「自分は新事業や業務変革に関わらないから関係ない」という社員の中ではDX人材は活躍できません。

全社員が会社のDXの方向性を理解すること。ツールを活かして全社員が業務を効率的に行い、工数を捻出して応援すること。これらを全社員の共通認識として持たせる必要があります。

特に部長、課長といったマネジメント層には、組織の結節点として重要な役割を担って頂く必要があります。DXや業務変革を推進するために、通常のビジネスとは異なる意思決定やコミュニケーションが求められれます。マネジメント層がこの点に気付きスキルを学んでいかないと、変わろうとする芽が摘まれてしまいます。

弊社の支援事例では全社の方向性やDXで目指す事を、トップのメッセージとともに全社員に知らせるeラーニングの展開やマネジメント層に向けた、意思決定・コミュニケーションの教育を実施しています。

ポイント③ 活躍できる場を提供する

研修を受けたが実践の場がないという声をよく聞きます。DX人材育成だけ独立して行うと、実践の場がないことによるモチベーションの低下や、転職といったネガティブなキャリアチェンジにつながる懸念があります。

そうならないために、DX人材育成施策と一体化した組織的な施策が必要です。関連業務へのアサインを行う、上司や周囲がその取り組みを理解・支持する、データやツールなど必要なリソースにアクセスできる環境を整える、人事評価に適切に評価される制度を組み込む、などにより活躍できる場を部門で用意してもらうことが重要です。

ポイント④ 適性を見極めてアサインする

業務変革とDXでは求められる適性が異なります。業務変革では、緻密な計画と着実な実行により組織への影響をおさえ計画的な進め方が求められる一方、DXでは不確実な状況にたいして試行錯誤しながら障害を乗り越えて進める臨機応変さが求められます。

実際に、弊社が実施する適性アセスメントでもDX適性が高い方が、発想力・創造力や臨機応変な対応力において特出しています。この点において、必ずしも既存事業で評価されている人が、DXに向いているとは限りません。

また、適性がある上司とのチームアップも重要となります。既存事業におけるマネジメント力の高さが、新しい取り組みを進めるDX推進メンバーのブレーキ要因になる可能性もあります。DX人材の活動のフォローができるよう理解できる上司とのチームアップが大事です。

弊社では、経営層や部長層向けに、DXにおける意思決定やコミュニケーションのポイントを伝えるセミナーを行い、経営層や部長層が定常業務とは異なるアプローチがとれるよう支援しています。

ポイント⑤ 学び続ける環境を構築する

デジタルやその活用法は常に変化しており、知識を常にアップデートする事が求められれます。またスキルの熟達には、学びと実践のサイクルが必要です。実践で得た視座をもって学習することで新しい学びが得られ次の実践に役立つというサイクルでスキルの会得が進みます。

業務変革やDXは一過性の取り組みではなく、定常業務の一部として変化するのが当たり前の状態を目指すのが理想であるように、学びにおいても同じ事が言えます。常に学び続けることを当たり前として、学びの環境を整えることが求められます。

学びの環境とはeラーニングで学習できる機会の提供というだけでなく、上司や経験者からのフィードバックの場、社外のコミュニティへの参加奨励など、より実践的かつインタラクティブな環境の整備が期待されます。

成果につながるDX人材育成のために

以上、弊社の経験からDX人材育成で成果を出すためのポイントを説明しました。簡単ではないですが、不可能ではありません。

実際に弊社がご支援する企業の中には、コーポレート部門がデータ活用人材を育成し、データ活用の風土が根付くまで至った企業があります。コーポレート部門が、事業部門を巻き込みデータ活用人材を育成、活躍させる取り組みを推進し、部門における成果をモニタリング、経営層に報告する活動を何年にもわたり継続した結果です。

弊社では成果にこだわりDX人材育成に取り組むお客様に対して、組織変革、ビジネス変革としてのDX人材育成を支援しております。

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