なぜDX推進にクラウドが必要なのか？失敗しないためのポイントも紹介

更新日：2023年3月3日

DX推進が推奨されるなか、自社のインフラ環境整備にクラウドを選ぶ企業が増えています。

クラウドとは、インターネット上からアクセスするだけでさまざまなシステムや機能が利用できるサービスの総称です。

DX推進をより円滑に進めるためにも、ぜひクラウドの活用を検討してください。

本記事では、DX推進にクラウドが必要とされる理由から、メリットとデメリット、DXに適したクラウドの紹介と、導入の進め方について解説しています。

クラウドの導入を検討しているという人はぜひご一読ください。

なぜDX推進にクラウドが必要？活用するメリット

DX推進においてクラウド導入が勧められる理由は以下の5つです。

比較的簡単に導入できる

クラウドは、他のデジタル技術と比べても簡単に導入できるためDX推進に向いていると言われています。

例えば、オンプレミスのような管理システムを導入するとなると、一から自社に合うシステムを構築する必要があるため、相応の時間とお金がかかります。

クラウドはこうしたインフラ整備を必要としません。

インターネットにアクセスするだけで誰でもサービスを利用できるクラウドなら、比較的簡単に導入できると言われています。

運用コストも削減できる

クラウドは他のデジタル技術と比較しても運用コストの削減に優れています。

そもそもクラウドとは利用した分の料金を支払って使うものなので、固定費という概念を持ち合わせていません。

DX推進は自社に合うさまざまなデジタル技術を新しく取り入れていくものなので、予算についても計画を立てておかなければなりません。

また、利用プランの選択肢も豊富に用意されています。

自社にとって必要な機能だけを選んで使えるため、コストを削減できる仕組みが整っています。

情報共有がしやすい

クラウドはインターネット環境にさえアクセスできれば誰でも使えるため、情報共有もしやすいと言われています。

インターネットとはDX推進において基本中の基本とも言える、インフラ環境です。

情報共有の速度がアップすれば、それだけスムーズにDXを推進できます。

カスタマイズがしやすい

クラウドは最適な機能をカスタマイズしやすいため、DX推進にも活用しやすいツールです。

最近のクラウドサービスには、さまざまな機能を取捨選択できるものが出てきています。

無難なシステムではなく、自社のDXに最適な機能が選べるようになっているので、カスタマイズもしやすくなったと言われています。

メンテナンスが不要になる

クラウドを使えばインフラ環境整備におけるメンテナンス作業は必要なくなります。

自社にインフラシステムを携えるオンプレミスのようなシステムは、定期的なメンテナンスが欠かせません。

しかし、クラウドはクラウドを運営する会社がメンテナンスを一手に引き受けてくれます。

メンテナンスが発生するごとに特別な費用が請求されることもありません。

DX推進にクラウドを活用するデメリット

DX推進において導入障壁の低いクラウドですが、活用することで招くデメリットもあります。

ベンダーへの依存

クラウドを活用するとベンダーへの依存が懸念されます。

ベンダーとは、クラウドサービスを提供する事業者を意味します。

社内の重要な情報や業務フローをクラウド上で整備すればするほど、会社はベンダーに対して依存していくこととなるでしょう。

さまざまなベンダーを利用してリスク分散を図る、インターネットにアクセスできずとも情報が読み取れるようなベンダー依存への対策は事前に考えておく必要があります。

セキュリティの管理

クラウドを利用する上で最大のデメリットとも言えるのが、セキュリティに対する不安が残るという点です。

クラウドはインターネット環境さえあれば誰でも容易にアクセスできてしまうものです。

裏を返せば、サイバー攻撃の危険にも晒されやすく、IDやパスワードといった機密情報を漏えいする危険性があるという点を忘れてはなりません。

DX推進に適したクラウドは？

DX推進に適したクラウドと言われる3つをご紹介します。

パブリッククラウド

パブリッククラウドとは、複数企業で一つのクラウドサーバーを利用する形態のことです。

サーバーの中に自社で占有できるプライベートクラウドが持てるため、費用を抑えながら手軽にクラウドを利用できます。

導入に際して一からインフラを整備する必要もなく、管理コストも手間もかからないといった点が大きなメリットです。

逆に言えば、デメリットはクラウドそのものをユーザーが操作できないという点です。

何かしらのエラーが発生した場合、クラウドの復旧を待つしかありません。

プライベートクラウド

プライベートクラウドはセキュリティ面に長けたクラウドです。

システムを使うのは自社のみとなるため、セキュリティポリシーを遵守したクラウドの運用ができます。

また、自社にとって必要な機能を手軽にカスタマイズできるのもポイントです。

ただし、複数の企業ではなく一社でクラウドを管理する分、導入や運用にかかるコストは高くついてしまいます。

プライベートクラウドには以下の2種類があります。

オンプレミス型

オンプレミス型のプライベートクラウドとは、自社にインフラ設備を携えた上で運用するクラウドのことを意味します。

ホスティング型と比べてもコストのかかるクラウドですが、セキュリティ体制も整えやすく、必要な機能をカスタマイズしやすいといったメリットがあります。

ホスティング型

ホスティング型のプライベートクラウドとは、自社専用のクラウド環境が利用できるクラウドのことです。

誰でもアクセスできるインターネット上に設置するクラウドとは違い、より安全性に優れたクラウドと言えるでしょう。

ただし、ホスティング型プライベートクラウドも、障害が発生した場合は業者の対応を待たなければシステムが復旧しません。

ハイブリッドクラウド

ハイブリッドクラウドは、その名の通りパブリッククラウドとプライベートクラウドが持つ特性を有するクラウドのことです。

パブリッククラウドの「安いが安全性に欠ける」、プライベートクラウドの「カスタマイズ性・安全性が高いがコストがかさむ」という双方のデメリットを打ち消す働きを持っています。

インフラ整備においてパブリックとプライベート両方に対して魅力を感じるのであれば、ハイブリッドクラウドの導入も検討されてはいかがでしょうか。

DX推進におけるクラウドの活用で失敗しないためには？

DX推進におけるクラウドの活用方法として、失敗しないための心得は以下の4つです。

社内での理解を得る

DX推進においてクラウドを利用する場合は、クラウドを使うことについて社内での理解を得ましょう。

一部では、クラウドに対してセキュリティ面が甘いという懸念を示す人もいるでしょう。

DX推進人材は、そうしたマイナス意見に対してきちんと払しょくする意見を伝えながらDXを推進していかなければなりません。

社内での理解をきちんと得た上で、クラウドの導入を検討しましょう。

DX人材を育成する

クラウドを使ったDX推進を検討するなら、DX人材の育成にも力を入れましょう。

クラウドは固定費的な維持費がかからない分、運用に際しては多少の人員を割く必要があります。

細かな操作やカスタマイズを実現できるDX人材が不足している場合には、研修等を用いるのがおすすめです。

導入目的を定める

DX推進のためにクラウドを導入するなら、その導入目的もきちんと明確にしておきましょう。

クラウドは、サービスを提供するベンダーも複数おり、導入の際は業者を選定しなければなりません。

また、社内に対しても、なぜDXにクラウドが必要なのかを説明できる必要があります。

クラウドによって解決したい課題を明確にし、導入する目的を定めましょう。

導入範囲を定める

クラウドは導入に際して必ず導入範囲を決めておく必要があります。

クラウドには自社の機密情報が多数含まれています。

むやみに会社のほとんどの情報をクラウド上に入れてしまえば、サーバーの停止などトラブルがあった際にいよいよ何もできることがなく困ってしまうでしょう。

クラウドの導入範囲を定めておくことで、どこまでの業務をクラウド上で処理するかについて整理しましょう。

まとめ

クラウドは自社に必要なサービスをより簡単に導入するために最適なサービスです。

パブリッククラウドからプライベートクラウドまでさまざまなクラウドが存在し、付与する機能が選べたり、セキュリティ面を重視したものが選べたりとカスタマイズが容易な点もポイントです。

より社内DXに則したクラウドを選ぶには、自社でDX推進に精通した人材を抱えておく必要があります。

ディジタルクローズアカデミアでは、そうしたDX推進人材を育成するノウハウがあります。社内でDX人材を抱えることで、クラウドの運用についても安心して任せられるでしょう。DX推進に興味がある、クラウドの導入を検討しているという人はぜひ一度お気軽にご相談ください。