DX人材の育成を成功させるには？事例やロードマップなどを紹介

更新日：2023年4月4日

企業のDX推進が叫ばれるなか、同じように必要性が説かれているのはDX人材の育成です。企業風土や業界における立ち位置の理解など、自社でDX人材を育てることには大きな意義があります。

何より、将来的な市場競争力の維持を考えてもDX人材を外注しているようではいつまでたってもDXは進みません。

本記事では、DX人材育成の事例やスキルマップに加えて、社内育成するメリットやデメリットを解説します。社内で人材育成を検討していたり、何から始めれば良いかわからなかったりするときの参考にしてください。

DX人材に必要なスキルマップ

DX人材に必要なスキルマップは、大きく分けると以下に挙げる2つの能力・スキルで構成されています。

まず、DX人材はDXを進めるために潜在的な課題を抽出する能力が必要です。

一つの事象に対して多角的な視点から解決策を講じるためには、業務に携わるさまざまな部署の意見を考慮する必要があります。関連する社内部署やクライアントから現状を聞くだけではなく、認識されづらい問題点も見出す高いヒアリング能力が欠かせません。

また、発見した課題に対してさまざまな解決策を講じる企画構築力も必須ですし、デジタル技術を導入するためのIT系のスキルも必要です。

プログラミングの能力はもちろん、DXに欠かせないデータ分析もできなければ、世の中のトレンドに則したDX推進は難しいでしょう。

DX人材を社内で育成するメリット

DX人材を社内で育てるメリットは、大きくわけて以下の3つが挙げられます。

企業の業務内容に合ったシステムの構築がしやすくなる

社内で育成したDX人材がいると、より企業の体質やカラーに合った方向性でDX推進ができるでしょう。

外部のDX人材がDX推進を行う場合、社内体制の理解に時間がかかります。また、複数のDX人材が作業を手がける場合、システムの一貫性が保たれないといった弊害も考えられます。

社内のDX人材であれば、こうした手間を省けるためスピーディーなシステム構築ができるでしょう。

社内でDXに関するノウハウが蓄積できる

社内でDX人材が育成できれば、企業としてDX関連のノウハウを蓄積できます。例えば、社外のDX人材を投入した場合、瞬間的に作業スピードや業務効率は上がります。

しかし、DX推進の事例は残ったとしても、DX推進におけるプロセスは外部から提供されたものになるため、社内にナレッジは残りません。

ノウハウの蓄積とまではいいづらく、次のDX推進ではまた外部のDX人材を投入する必要があります。

問題が起きた時も迅速に対応ができる

社内にDX人材がいれば、トラブルが起きた際も迅速に対応できます。外部にDXを依頼すると、何か問題が起こった時も迅速な対応は難しく、問題解決にどうしても時間がかかってしまいます。

トラブルに対する知見も蓄積されるため、次に同じようなトラブルが起こった場合も迅速に対応ができるでしょう。

DX人材を社内で育成するデメリット

DX人材を社内で育てる際、考えておかなければならないデメリットは以下の2つです。

育成に手間やコストがかかる

社内でDX人材を育てる際には、相当な時間と労力がかかることを覚悟しなければなりません。

まず、DX人材を育成するにはDXの理解、業務における実践的なトレーニングが必要になります。DX推進は、そのあとになってしまうため時間がかかります。

また、既存の社内メンバーからDX人材を育成する場合、通常業務をこなすために人材を新たに投入する必要も出てくるでしょう。

教育者が必要になる

社内のDX人材育成については、人材を育てる教育者も必要です。

この教育者については最新のデジタル技術を熟知している他、社内の体制や課題について深く理解し、多角的な視点からDX人材を育ててくれる人でなければなりません。

自社と相性の良い教育者を探す必要があることも、DX人材の育成が難しいとされる所以です。

DX人材を育成するためのロードマップ

DX人材を育てるための具体策は以下の5つです。

DX人材を育成する目的や目標を明確にする

DX人材を育てるなら、まずは社内でDX人材を育む目的や目標を明確にしましょう。ビジネススキルからITスキルまで、DX人材として学ぶべき知識は多岐に渡ります。

目的や目標を定めず漠然と学びを深めるだけでは、時間はいくらあっても足りません。優先順位を決め、DXの何を学び、実現すべきゴールは何かをあらかじめ共有しておきましょう。

育成過程の可視化をする

DX人材を育てるなら、知識の習熟度が見える仕組みを導入することをおすすめします。DX人材を育成するには知識のインプット・業務上のアウトプットが欠かせません。

段階を踏んだり、育成過程をすぐ確認できたりする仕組みを作れると、人材育成において必要なポイントが一目でわかります。育成される側も自身の習熟度が理解しやすく、より能動的に学べるでしょう。

育成対象者を選定する

DX人材を育てるための環境が整えば、DX人材として育成する対象者を絞りましょう。

社内の全員にDX教育を施せられれば理想です。しかし、デメリットでも解説したようにDX人材の育成は時間とコストがかかってしまうため、育成対象者を厳選した方が効率は上がります。

DX人材候補をあらかじめ選定したほうが、小規模でも着実にDXが進められるでしょう。

学べる環境を整える

DX人材育成には、常にDXを学べる環境というものを整えておくことも重要です。

具体的には、社内研修やeラーニングの実施・DX関連の資格取得をサポートする体制です。

もし社内でこうしたシステムが用意できないならば、外部のサポートサービスを利用することを検討してください。

必要な学習環境をスピーディーに整えられるためおすすめです。

座学の後は、実務経験を積む

DX人材の育成には、必ず実務経験もセットで経験できるような環境を用意する必要があります。DXとはデジタルスキルや技術を有するだけではなく、既存のビジネスモデルを変革させることです。

知識を習得するだけでは意味がなく、実務経験で学んだ知識を活かして初めて身に付きます。オンライン学習およびOJTなどでDXに関する知識やスキルを学んだだけにならないよう、必ず実務経験が積めるような体制を整えておきましょう。

DX人材育成における成功事例

DXを社内で育成し、成功を収めた事例を2つ紹介します。

レベルに合わせた学習環境の準備

社内DX人材の育成に取り組んでいる企業のなかには、習熟度や技術レベルに合わせた学習環境を用意している会社があります。DX関連にまつわる知識ではなく、社会人経験や能力に応じて個別に講座を準備し、受講してもらいます。

ビジネススキルに乏しい新卒、マネジメントスキルを有する管理職層に対する教育をわけることで育成効率は上がり、DXが浸透しやすい環境を整えられるでしょう。

DX専用のチームを設立

DX育成に取り組む企業のなかには、DX専用のチームを立ち上げて事業横断で人材を育成している会社もあります。育成対象者を絞る段階でさまざまなスキルを持つ人材を選定し、よりレベルの高いDX人材を育て上げることが目的です。

また、DXの教育を受けて携われる業務があるため、DX人材の習熟度もアップします。社内でレベルの高いDX人材育成ができるため、DX推進の強化を図りたいという企業におすすめです。

まとめ

社内DX人材の育成には大きなメリットがあります。中長期的に時間とコストに余裕を持たせる必要がありますが、社内の体制強化・将来的な市場競争力の維持には有能なDX人材の育成が欠かせません。

ビジネススキルに秀でた中堅層を育てることはもちろん、新卒で採用した人材にもDX教育が施せるようになれば、企業の未来はより明るいものとなるでしょう。

DXを指導するには、こうした社内体制や業務内容を深く理解した人材が適任です。

ディジタルグロースアカデミアでは、さまざまな企業のDX推進を支援してきた実績があります。

社内体制や業務内容も素早く理解し、最適な方法でDX人材育成を進めてくれます。DX人材を社内で育てたい、育成のロードマップを支援してくれるコンサルタントを探しているという人はぜひ一度気軽にご相談ください。