DX人材とは？～全社員に必要なスキル解説！：DXコラム

更新日：2022年06月03日

本コラムでは、DX人材とはどういう人材なのか？、どんな人材を育成すべきか？といった疑問にお答えします。

DX人材育成の５つのポイントを解説したコラムで、DXの方向性について共通認識をもつ必要性を解説しました。共通認識を持たせるためには、全社の方針を理解してもらう事に加えて、各自に期待することを理解してもらう事が必要です。DXにおいて全社員にどのような役割を担わせるか、弊社の支援事例も交えて解説します。

仕事のスタンダードが変わった

「人材育成のご担当者様とお話する中で「デジタルに関係ない社員もいる」という話を聞く事があります。そのような時、弊社は「全社員がデジタル人材ですよ」とお答えします。何故でしょうか。

まずはじめに人材育成に関わる方は、「全社員に求めるスタンダード」が変わった事を理解することが大切です。各自の役割は変わらずとも、デジタルによって仕事のスピードや質の合格点があがったということです。

例えば、電話やFAXを使うかつてのスタンダードは1990年代にメールやファイル添付を使うスタンダードに置き換わりました。そして現在のスタンダードはチャットとファイル共有サーバーでリアルタイムに情報共有と意思決定を行う働き方に変わっています。メールや電子ファイル添付の従来のスタンダードは、情報を分断させ、情報共有のための会議や中間管理を生み出します。今の時代にFAXや電話で仕事するくらいにスローな働き方になっているのです。

ビジネスにおいてもスタンダードが変わりました。一部の製造業でモノからコトうりと言われた動きは、全産業に広がり顧客一人ひとりをデータで理解して価値を提供する事が現在のスタンダードです。従来のマーケティング部門や営業部門、カスタマーサービス部門は、顧客視点から組織横ぐしでサービスのあるべきを考え直す必要があります。

このように考えると、デジタルは一部の社員が取り組めばよいというものではない事が理解できると思います。全社員が変わらなければ、顧客の期待値や競合のスピードに追い付けなくなる危険があるのです。

一人ひとりに求める役割・期待値とは？

それではどこから手を付けるとよいでしょうか。まず目指す姿とそこでの各自の役割や期待値を言語化し社内に落とし込む事が必要です。各社が目指す変革により社員に求める役割や期待値は異なりますが、弊社の支援事例に基づく基本的な考え方は次のとおりです。

マネジメント

自社の変革方針を示し、変革推進における正しい判断・コミュニケーションができる。具体的には次のような事を含みます。

• ミッションや顧客サービスのあるべき姿の実現においてデジタルの必要性を理解している
• 社内に継続的なコミュニケーションを行い、変革の必要性、目指す姿、そこでのデジタル活用の必要性を周知させる
• 顧客視点による迅速かつ継続的な挑戦を可能とする仕組みづくりや意思決定ができる（意思決定を保留しない）

管理職

DXプロジェクトの進め方や、推進時の注意点を理解した上で、プロジェクトの評価やプロジェクトメンバの支援ができる。具体的には次のような事を含みます。

• 変革の必要性、目指す姿、そこでのデジタル活用の必要性を理解し、部内に周知させる
• プロジェクトの目的や成果を目利きし、ビジネス成果につながる取り組みか否かを判断できる（机上で成果試算だけでなく実際に成果につながる取り組みかを見極める事ができる）
• デジタル活用やDXで成功に近づくための心得とステップを理解し、適切なタイミングで適切なアドバイスができる
• 社員の挑戦を奨励するコミュニケーションや評価の仕組みづくり（働きかけ含む）ができる

DX推進人材

データ/DXでビジネスを成長させる企画立案やプロジェクト推進ができる。いわゆる狭義のDX人材であり、IPAでは以下のような役割を定義しています。（https://www.ipa.go.jp/files/000093701.pdf）。

• デジタル事業の実現を手動するリーダー格の人材（プロダクトマネージャー）
• デジタル事業（マーケティング含む）の企画・立案・推進等を担う人材（ビジネスデザイナー）
• デジタル事業に関するシステムの設計から実装ができる人材（テックリード）
• 事業・業務に精通したデータ解析・分析ができる人材（データサイエンティスト）

弊社の事例では、以上のDX推進人材はビジネス理解や社内巻き込みが必要なため社内で育成している場合が多いです。以下のDX推進人材は、外部採用や外注も活用する場合が多いです。

• 機械学習、ブロックチェーンなどの先進的なデジタル技術を担う人材（先端エンジニア）
• デジタル事業に関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材（UI/UXデザイナー）
• デジタル事業に関するシステムの実装やインフラ構築、保守・運用、セキュリティ等を担う人材（エンジニア/プログラマー）

利活用人材（全社員）

DXの重要性を理解し、会社としての取り組みを支援できる。具体的には次のようなことを含みます。

• 変革の必要性、目指す姿、そこでのデジタル活用の必要性を理解する
• DX推進人材が進めるデジタル事業の取り組みの意義を理解し、協力できる（業務のカバー、ユーザーテストへの参加など）
• ツール導入の主旨を理解し、ツールを活かしてより速く、楽に仕事をする方法を工夫する
• 自身の業務の中で顧客視点やユーザー目線でより良くできる方法を模索しDX推進人材に提案する

教育を考える前に役割・期待値を明確にする

コラム「DX人材育成の落とし穴とは」で教育が目的化してしまう落とし穴を解説しました。eラーニングや研修等の教育コンテンツは沢山あり情報も得やすいので、どうしても教育コンテンツの評価に目がいきがちです。しかし、教育の目的、すなわち役割や期待値や、その先に目指すビジネスや働き方の姿が見えていないと早晩とん挫してしまいます。

全社員がデジタル人材である、ということを念頭に、各社員に求める役割と期待値が明確になっているか確認してみてください。

DX人材に必要なスキルとは具体的になにか

それではDX推進に重要なDX人材に必要なスキルとはどのようなものがあるのでしょうか。具体的に以下のものが挙げられます。

それぞれ細かい部分まで触れますので、ぜひ参考にしてください。

技術スキル

DX人材に求められるスキルの一つ目が、技術スキルです。

具体的には、以下が該当します。

プログラミングスキル

プログラミングスキルは、実際にそのシステムを設計・構築したり、運用したりするために求められる技術です。

AIやビッグデータ、クラウドなどの最先端の技術や知識を使いこなす必要があります。

また、プログラミング技術は日々進化し続けるため、新しい情報をキャッチアップしていつでもDXに活かせるようにしておきましょう。

データ分析スキル

データ分析スキルとは、AIやIoTの発展にともなってデータを分析し、適切に活用するために必要な技術です。システムやツールの導入に限らず、分析した結果をどのように扱うか、何に活かすのかまで問われます。

ビジネスにおける課題解決の糸口を、データから分析して有効活用できるまで可視化する技術や知識が求められますから、数学・統計学といった事前の学習も必要です。

ビジネス系スキル

DX人材には、以下のビジネス系スキルも技術スキルと合わせて求められます。

組織・プロジェクトの管理スキル

DX人材は、ビジネス系として「組織・プロジェクト」を管理するスキルが求められます。

実際にDXに必要なシステムを構築・運用するメンバーをマネジメントする必要があるからです。

チームとしてDXを円滑に推進するためには、注力すべき領域や事業を分析し、現場からの提案を適切に処理する必要があります。

事業理解や業界動向をしっかりと見極めて、適切に管理できるスキルをもった人材は、DXを成功させるためにも不可欠といえるでしょう。

ビジネススキル

DX人材には、課題解決能力・コミュニケーション能力・論理的思考力といったビジネススキルが必要です。

なかでも、自社やサービスを利用する顧客をデジタル技術で刷新できるほどの「盤石な計画力」や「課題の発見と解決力」は高いレベルで求められます。

プログラミングやデータ分析だけに限らず、それを活用しつつも一定の成果をあげられるような、「働く上での必要なビジネススキル」を身につけておく必要があるでしょう。

DX人材を育成するために必要なこと

DX人材を育成するために必要なことは、以下の2つです。

一般的に、DX人材の不足は推進にあたっての大きな課題ですから、自社で育成して新たに選任するといった方法も視野に入れましょう。

実践的な経験を積める機会を増やす

DX人材を育成するためには、実践的な経験を積める機会を増やすことが大切です。

例えば、外部のセミナーを活用したり、必要な知識だけを習得したりするだけでは、実際の現場でどのように活用するのかを明確化できません。

適性があると判断した人材は、ただ知識やスキルを磨くだけに限らず、プロジェクトへの参加をうながして経験を積んでもらいます。

実践的な経験を積める機会が物理的に増えれば、何が足りないかも明確になり、次項で触れる社内研修の内容を選ぶ基準としても利用できます。

社内での研修を行う

DX人材の育成は、社内での研修を行うのも一つの方法です。

推進に必要な知識やスキルを身に付けることができ、学習が必要な内容だけを選び学ぶこともできます。

研修では、前述した技術スキル・ビジネス系スキルのいずれも含まれていますから、積極的に採用すると良いでしょう。

また、ただ研修を受けるだけに限らず、取得した資格や得られた技術に合わせてインセンティブを用意できると、よりモチベーションを高いまま維持しやすくなるので試してみてください。

DX人材を確保・育成しよう！

DX人材とは、ビジネスを成長させる企画立案や、プロジェクトの推進に携われる人材です。

ただ、一般的にその数は不足しており、確保が難しい場合は社内で適性のある人材を育成する必要があるでしょう。

ディジタルグロースアカデミアでは、DX人材にマッチした支援や、全社員共通で必要となるマインド・ITリテラシーの習得プログラムを提供しています。

DX人材の育成をどのように進めたら良いか悩んだ時や、まずはその内容を十分に検討してから今後を決めたいという際には、お気軽にお問い合わせください。

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