デジタル人材育成の成功事例！育成のためのロードマップやポイントも紹介
更新日：2023年6月6日
DX推進において、人材不足の解決策としてデジタル人材の育成が推奨されています。しかしその一方で、育成には時間とコストがかかるため、育成方法に迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。
この記事では、デジタル人材の育成に必要なステップや成功事例、育成成果を可視化する方法などについて解説します。
具体的な育成方法や成功事例などを知ることで、効率的な育成を行い、企業の競争力の強化を図れるでしょう。デジタル人材の育成に迷っている方はぜひ参考にしてみてください。
目次
デジタル人材を育成するためのロードマップ例
デジタル人材を育成するためのロードマップ例は、下記に挙げた6つのステップがあります。
- デジタル人材を育成する目的を明確にする
- 育成していく人材を選定する
- マインドセットを行う
- 座学を行う
- OJTで実務経験を積む
- 学習し続ける環境を整える
1. デジタル人材を育成する目的を明確にする
デジタル人材を育成する目的を明確にすることで、育成計画やカリキュラムを立てやすくなります。例えば、次のようなものが挙げられます。
- デジタル技術を活用した新規事業の創出
- 既存事業の効率化・改善
- 顧客サービスの向上
- リスクの管理・対応
目的を決めるときは、自社の経営戦略や課題を踏まえて検討することが重要です。
2. 育成していく人材を選定する
目的を明確にしたら、次に育成していく人材を選定します。選定する際には、次の資質を考慮することが重要です。
| 資質 | 説明 |
|---|---|
| 意欲 | 学習や成長意欲が高い |
| 適性 | デジタル分野の仕事に興味があり、向いている |
| 能力 | 論理的思考力、問題解決力、コミュニケーション能力 |
例えば、管理職やマネージャーには、部下を引っ張っていくリーダーシップが求められます。また、テックリードには、システムを設計・構築・運用できる能力が必要です。
| 担当者のタイプ | 資質 |
|---|---|
| プロダクトマネージャー | リーダーシップ、コミュニケーション能力、論理的思考力、問題解決力 |
| ビジネスデザイナー | 論理的思考力、問題解決力、コミュニケーション能力、デザイン思考 |
| テックリード | 技術力、論理的思考力、問題解決力、コミュニケーション能力 |
| データサイエンティスト | データ分析力、プログラミング力、統計学、機械学習 |
| 先端技術エンジニア | 技術力、論理的思考力、問題解決力、コミュニケーション能力 |
上記は例であるため、各担当者の役割やミッションを考慮し、必要な資質を把握することが重要です。
3. マインドセットを行う
デジタル人材に必要なのは、スキルだけではありません。DXを推進する上で重要なのは、デジタル技術に対する理解と、新しいことに挑戦する姿勢です。
- DXの必要性やメリットを理解させる
- 失敗を恐れず、挑戦する姿勢を促す
- 自律的に学習し続ける姿勢を促す
マインドセットを行うことで、デジタル人材の育成に効果を発揮します。
4. 座学を行う
座学では、AIやビッグデータ、UX／CXなどのデジタル技術について学習します。座学を行う方法としては、次のようなものが挙げられます。
- 講義形式
- ワークショップ形式
- ケーススタディ形式
座学で学ぶことで、デジタル技術の基礎を固め、応用力を身につけられます。
5. OJTで実務経験を積む
OJTでは、座学で学んだことを実務で活用する経験を積みます。具体的な方法としては、次のようなものが挙げられます。
- 先輩社員の下で研修を受ける
- プロジェクトに参画する
- 新規事業の立ち上げに携わる
実務経験を積むことで、デジタル技術を使いこなす能力や、課題解決能力を身につけられます。また、OJTでは、先輩社員からノウハウを学ぶこともできます。
6. 学習し続ける環境を整える
デジタル技術は日々進化しています。そのため、デジタル人材には、常に学習し続ける姿勢が求められます。
企業は、デジタル人材が学習しやすい環境を継続的に整えましょう。
デジタル人材育成の成功事例
デジタル人材育成の成功事例を、下記に分けて解説します。
- 人材のレベルに分けて育成を行う
- 新入社員に手厚い研修を行う
- 全社員のデジタルスキルを向上できるよう取り組む
- 育成するデジタル人材の職種を定める
- 育成成果を可視化する
人材のレベルに分けて育成を行う
デジタル人材には、未経験者から経験者まで、さまざまなレベルの人材がいます。そのため、それぞれのレベルに合わせた育成プログラムを用意することが重要です。
例えば、ダイキン工業株式会社では、AIに関する講座が用意されており、ハイレベルなものから新入社員や全社員向けの最低限のリテラシー向上を目的としたものまで、幅広く提供されています。また、キリンDX道場では、3つのコース（白帯：初級、黒帯：中級、師範：上級）があり、段階的に高いスキルを習得できるようになっています。
このように、人材のレベルに応じて育成プログラムを用意することで、効果的な育成を行えます。
新入社員に手厚い研修を行う
デジタル人材の育成においては、新入社員への手厚い研修が重要です。デジタル技術は日々進化しているため、新入社員のうちにデジタルの基礎知識を身につけておく必要があるからです。
ダイキン工業株式会社では約300名の大卒新入社員のうち、希望した約100名に対して2年間の期間中は通常業務を行わず、DICTでの研修に集中できる環境を用意しています。
新入社員は、デジタルの基礎知識やビジネススキルを学ぶことができる研修を受けることで、即戦力として活躍できます。
全社員のデジタルスキルを向上できるよう取り組む
デジタル人材の育成は、IT部門だけが行うものではなく、全社員で取り組む必要があります。なぜなら、デジタル技術はすべての部門に影響を与えるため、全社員がデジタルの基礎知識を身につけておく必要があるからです。
ソフトバンク株式会社では、実践的な職場研修（OJT）と社外研修（OFF-JT）を実施し、それぞれの能力において基準を設けて評価しています。また、日清食品ホールディングスでは、ローコード開発ツールを導入し、事業部門内だけで開発を完結できる環境を構築しています。
育成するデジタル人材の職種を定める
育成するデジタル人材の職種を定めることで、育成の方向性を明確にします。プロダクトマネージャーやエンジニア、ビジネスデザイナーなど、育成する職種によって、必要なスキルや知識は異なるためです。
NECマネジメントパートナー株式会社では、「ビジネスアナリスト」「データアナリスト」「サービスプランナー」の3つをさらに3段階のレベルに分類し、各対象者を定めて段階的に学べる環境を整えています。
このように、各職種に必要なスキルや経験を明確にし、それらを身につけてもらうための研修やOJTを行う必要があります。
育成成果を可視化する
デジタル人材育成の効果を測定するために、育成成果を可視化することが重要です。例えば、研修前後のスキルテストのスコアを比較したり、デジタル人材が関わったプロジェクトの成果を評価したりするなど、さまざまな方法で育成成果を可視化できます。
例えば、ダイキン工業株式会社の場合は、研修前後のスキルテストのスコアを比較したり、デジタル人材が関わったプロジェクトの成果を評価したりしています。
育成成果を可視化することで、効果的な育成方法を検討したり、人材の配置や異動を検討したりすることが可能になるでしょう。
デジタル人材を育成する上でのポイント
デジタル人材の育成は、企業の競争力強化に欠かせません。しかし、デジタル人材の育成には、時間とコストがかかるため、外部に育成を依頼する企業が増えています。
外部に育成を依頼するメリットは、次の通りです。
- 短期間で人材を育成できる
- 最新の技術を学ぶことができる
- 社内のノウハウを共有できる
- 人材育成にかかるコストを削減できる
こうしたメリットによって、短期間で人材を育成し、最新の技術を学べる環境づくりを実現できます。ただし、外部に育成を依頼する際には、次の点に注意が必要です。
- 自社のニーズに合った研修プログラムを選ぶ
- 研修の質を担保できる企業を選ぶ
- 研修費用を抑える
自社のニーズに合った研修プログラムを選び、研修の質を担保できる企業を選ぶことで、効果的な育成を実現しましょう。
まとめ
デジタル人材の育成には、目的の明確化、人材の選定、マインドセットの行い、座学、OJT、継続的な学習環境の整備が重要です。また、人材のレベルに応じた育成プログラムを用意したり、育成成果を可視化することも有効です。
効果的な育成方法を選択できれば、短期間で人材を育成し、最新の技術を学べる環境を実現できるでしょう。デジタルグロースアカデミアでは、最新のトレンドや業界のニーズに沿った研修を提供し、企業のデジタル人材育成をサポートしています。まずは、お気軽にお声がけください。
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